働く環境｜日本カストディ銀行採用ホームページ

職種紹介

2つの職種を紹介します。
総合職、IT職の社員紹介はこちらをご覧ください。

People

社員紹介一覧

総合職

資産管理業務に関する知識・スキルおよび幅広い業務経験を基に、高度な専門性を有する「資産管理のプロフェッショナル」を目指します。高品質かつ安定的な業務推進だけでなく、金融・会計・法令・税務・システム等の知識や、業務改善やプロジェクト推進管理手法などを身につけ、付加価値のある業務推進に貢献します。
IT職

資産管理業務を支えるシステム開発、ITに関する知識・スキルおよび業務経験を基に、高度な専門性を有する「ITのプロフェッショナル」を目指します。全体最適を意識して社内外の関係者と協力し、高品質かつ安定的な業務推進に貢献します。

入社後のキャリアイメージ

2000年の設立時、日本カストディ銀行は、出資株主からの出向社員が大半でしたが、
25年を経た現在、新卒・キャリア採用で入社した社員が、部長職をはじめとした管理者として数多く活躍しています。
当社に入社される皆さんには、専門性の高い資産管理業務を身につけていただくだけでなく、
管理者として資産管理業務のマネジメントを担える人材に成長することを期待しています。
日本カストディ銀行では、さまざまな人材育成プログラムや教育コンテンツを用意するとともに、
業務公募等の機会の提供等により、社員一人ひとりの主体的なキャリア形成をサポートしています。

日本カストディ銀行はプロパー社員のキャリア形成に力を入れており、2020年から5年間で、管理職におけるプロパー社員比率は50％から66％に上昇しています！
※プロパー社員＝当社が採用した社員
キャリア形成支援に力を入れており、自らのキャリアを自らで形成するためにさまざまな施策があります。毎年、業務公募のチャンスを活用して、自分の行きたい部署や学びたい業務に異動する社員もいます。

教育・研修プログラム

教育・研修は4つの柱を立てて、充実したプログラムにより、プロフェッショナルを育てています。

新入社員には同じ職場のOJT担当者に加えて、他部署の先輩がメンターとなって指導にあたります。
メンターは、業務を越えて気軽に会話できる身近な存在として、新入社員の皆さんのちょっとした質問や相談に応じることで、円滑な社会人生活のスタートをサポートします。

教育・研修プログラム例

①新入社員3年間育成プログラム

入社から3年間かけて、資産管理専門銀行の社員として活躍するための基礎を学ぶプログラムです。
資産管理業務に欠かせない金融・法令・システム等に関する基礎知識の習得を目指します。
②基幹人材への育成プログラム

管理職を目指すプログラムです。『早期キャリア形成支援コース』は入社4年目の年次から参加できるコースで、企画力を身につけ、経験の幅を広げます。『マネジメント養成コース』は将来の管理職を目指し、マネジメントスキルを学ぶコースです。
③階層別研修

役割に応じたスキルや考え方を身につけるための研修です。昇格時に行います。
④管理職向けプログラム

管理職を対象にしたプログラムです。部長には経営者向けのメニュー、課長にはリーダーシップやマネジメント強化を目指すメニューを用意しています。
⑤海外人材育成施策

海外に通じるプロ人材の育成を目的としたプログラムです。外国証券業務の理解深耕を図る『グローバル・カストディアン研修』や『海外短期トレーニー』を用意しています。出資株主の海外現地法人等に長期出向する枠組みも一部設けています。
⑥CBJユニバーシティ

高い専門性の追求と幅広い知識や教養の習得による人材育成を目指す教育プログラムです。資産管理業務の専門性向上を目指す講座や経営視点を学び目線を高める講座のほか、業務に活かせる事務・システムのスキルを学べる講座を多数用意しています。
⑦女性活躍推進プログラム

D&I推進活動の一環として、女性社員の成長を支援する多面的（上司向け、女性管理職向け、担当者向け等）なプログラムを用意しています。
女性活躍推進に取り組む企業として「東京女性未来フォーラム共同宣言」に参画し、東京都のホームページに経営トップによる宣言を掲載しています。
また、「東京女性リーダーズ応援ネットワーク」の共同宣言企業の取組み事例として、インタビュー動画が紹介されています。

ワークライフバランス

ワークライフバランスを重視する日本カストディ銀行では、通常の有給休暇に加えて、年4日の「特別休暇」を取得できます。
各部署でお互いが協力しながら休暇取得や時間外削減を促進するとともに、
各種制度・支援活動等により、ワークライフバランスの推進に取り組んでいます。

仕事と育児の両立

産休前
オリエンテーション

休業から復職に向けたオリエンテーションを行っています。
両立支援ガイドブック

人事制度や先輩パパママ社員の声を掲載しています。
産前産後休業

出産予定日6週前から出産8週後までの休業ができます。
育児休業

子どもが2歳になるまで休業できます。

※育休取得率（2024年度実績）
女性・男性ともに100％
配偶者の出産休暇

配偶者が出産するとき、5日間の特別休暇制度があります。
育休プラス休暇

育児休業から復職後、育児の必要があるときに５日間の特別休暇制度があります。
看護等休暇

子どもが小学校6年生まで、1人あたり年間5日間、傷病看護や学校行事を事由とした休暇制度があります。
ママパパセミナー

ランチタイムを利用して、情報提供を目的に、ママ社員・パパ社員向けのセミナーを開催しています。
時短勤務

子どもが小学校６年生まで、仕事と育児の両立のために、勤務時間を短縮して働くことができます。
時差出勤

子どもが小学校６年生まで、仕事と育児の両立のために、時差出勤ができます。
子育てフルタイム
勤務支援補助

産前産後休業・育児休業から復職後、早期にフルタイム勤務を開始した社員を支援するための補助制度があります。
「支える社員」への
特別賞与

育児休業や時短勤務等の制度を利用する社員を「支える社員」に対し、特別賞与を加算支給しています。

組織全体がサポートしてくれている、
そんな実感があります。

資産管理部 K.A.

第一子が生まれ、半年間の育児休業を取得しました。ちょうど新しい部署に異動した直後だったため、申請には多少の不安も……。ですが、いざ相談してみると上司は「いいじゃないか！」と背中を押してくれました。また、仕事の引継ぎでは、同じ課だけでなく隣の課の方まで担当を申し出てくれるなど、部をあげて長期育休のサポートに取組んでくれました。育休取得に向けた手続きに関しては、人事総務部から直接レクチャーをうける機会があり、おかげで戸惑うことなく育休に入ることができました。
育休中は、上司から定期的に連絡があり、こちらの様子を気にかけてくれたり、育休前に関わっていた案件の進捗を共有してくれました。育休期間中、ほどよく社内や業務の状況を把握できたのはありがたかったですね。
当社は、育児関連の支援が手厚く、育休取得者を対象にした「育休プラス」という特別休暇や、保活のサポートもあります。さらに最近では、育休中に行う会社への申請手続きもWEB化が進んでおり、環境は向上しています。組織全体が社員の仕事と子育ての両立を考え、支えてくれていると感じます。

復職から２年後・・・

復職してからも周りが協力的に支えてくれているおかげで、時差出勤やテレワークを活用しながら育児と仕事を両立することができています。
また、育児休業中に家事や育児に積極的に携わったことで、家庭内の役割分担がスムーズになり、自然と協力し合うことが定着しました。
加えて、将来のことを真剣に話し合う時間も持てたことで、お互いが思う家庭像や仕事への理解も深まり、以前よりも働きやすい環境を築くことができました。

上司の声

育休取得の相談を受けた時は、大型案件が進行中であったため、対応方法について悩みましたが、課だけでなく部として引継ぎ体制を整えることで、一人あたりの負担の分散や若手職員の底上げ等が図れ、部全体の対応力向上により安定的に運営することができました。
復職後は、お子さんのイベントに合わせ、時差出勤やテレワークを活用して、時間を効率的に使う工夫や、課内でも協力し合う考えが定着して、仕事と育児を両立しやすい環境を整えています。

東京都の「TOKYOパパ育業促進企業」に
登録しています。

男性社員の育児休業取得率を一定割合達成し、今後も継続して取得を促進する企業として、「TOKYOパパ育業促進企業」に登録しています。

両立社員を支援する当社の取り組みは以下の公的機関でも紹介されました。

・東京都　「Team家事・育児」　～男性も女性も気兼ねなく育休取得できる企業文化を～

・内閣府男女共同参画局　「全ての人が活躍できる働き方の推進に向けた取組事例集」

仕事と介護の両立

仕事と介護の
両立セミナー

仕事と介護の両立に関するセミナーを開催しています。
介護休業

介護に伴う休業制度があります。
介護休暇

通常の休暇とは別に、年間5日間の特別休暇制度があります。
時短勤務

勤務時間を短縮して働くことができます。
※短日勤務制度あり。
時差勤務

仕事と介護の両立のために、時差出勤ができます。

日本カストディ銀行では、
仕事とプライベートとの両立に
全力で取り組んでいます。